｢それ動画で伝えたい!｣
そんな時の社内向け説得材料を揃える!
今日では 動画 をビジネス利用するハードルが低くなり、今後5Gの普及により動画の配信は利用価値が上がっていくと期待されます。
会社のサービスや商品のPRに動画を活用することが、選択肢の一つとして社内から挙がってくることも当然だと思います。しかしながら、「従来通りの方法で良い」など意見もあり社員の間でも温度差が生まれることも大いにあり得るでしょう。
では、「それ動画で伝えたい!」という際に上長に納得してもらう為にはどうしたら良いでしょう？
または、「動画を作ることは決まっているけど、この先はどうしたら？」なんて方も本記事に少しお付き合いください。
そもそもの目的は？
動画 で伝えることが適っているか？
ビジネスにおいて動画で表現したい理由として近しい業種が動画を活用していて「良いと思った」ことが動機となることもありますよね。
しかしなぜそれが「良い」と感じたのか、もう一歩踏み込んで細かく明言化している人ってあまりいないですよね。例えばかっこいい動画を見た後で誰かに「ここで場面がオフィス風景になって視点がスーッと流れるところがいいんだよ」と話しても、相手にはイマイチ伝わらないってことは皆さんも経験があるのではないでしょうか。
それも無理のないことで、動画は短い時間で多くの情報を発信しているので、紹介している内容の大小様々な情報の「総合」を「直感的」に捉えられるツールのため、これらの内容を言葉のみでコンパクトに伝えることはかなり困難です。また、画面から発信者の感情も伝わってくるのも動画ならではの表現力ですね。「洗練されている」「ストイックである」「ハッピーになれる」など、出演者だけでなく、画面に含まれる物などからもそれらを演出できます。言葉のみの表現と比較すると、動画は感覚に訴えることに長けたツールと言えます。
「短い時間で」と申し上げたのもポイントです。御社の商品、サービスを伝えたい相手が時間に余裕があり、動画をじっくり見てくれる、なんてことは考えにくいことです。視聴者に内容をコンパクトに伝えられる点も大きなメリットです。
反対に動画が不得手なのは「方向性の異なるメッセージ」をたくさん盛り込むことです。5つも6つも異なる内容を伝えようとすると視聴者は「結局何が言いたいのか」混乱し、印象も曖昧なまま終わってしまうことでしょう。また、異なる内容を一本の動画内で伝えるには時間を要するものです。ここでも動画の特徴でもある「短い時間で伝える」メリットを失うことにもなりかねません。
「本当に伝えたい内容」が複数にわたる場合は、内容ごとに動画を分けることをおすすめします。または最もインパクトのある内容は動画で演出し、詳細事項はWebページに誘導して紹介するという方法も検討できます。
ここまでを踏まえて御社が訴求したい内容をどう表現したら「伝わりやすい」のかご検討いただき、訴求する内容が「動画向きである」かどうかをまずご確認ください!
どんな視聴者に？どう感じて（行動して）もらいたい？
この記事をご覧くださっている皆さまにとって、訴求したい商品やサービスは自社のものなので知識が豊富なことでしょう。そうでなければ誰かに紹介することなんて出来ないでしょうし、当然のことです。ただ、それゆえに視野が内向きにはなっていないでしょうか？私自身も経験があることですが、「このくらい知っていて当然」で話を進めてしまうと、お客様は内容についてこられずに困ってしまうことがあります。
動画内容を検討する際も同じです。どのような視聴者に一番に伝えたいかを考え、上手に理解してもらえるか工夫をしましょう。発信する立場でありながら、受け手のことを考えるのは簡単なことではありませんが、そうした細やかな配慮は受け手にとっても好感度をもって迎えられることでしょう。
次に「どう感じてもらいたいか」です。伝えたい情報だけを詰め込んで「これでよし」という動画は少し独善的な印象を与えてしまうかもしれません。「親しみやすい」「信頼できる」印象を与えることはビジネスにとって大きな意味を持ちます。「こういう印象を与えたい」というところから遡ってコンテンツ内容を整理する必要も出てくる可能性があります。
コンテンツの印象に続いてユーザー側のアクションを期待するなら「次にどんな行動をとってもらいたいか」を明確にする必要があります。ごく一般的なのは「詳しくはWebサイトで」という呼びかけですね。コンテンツのゴールはどこにあるのか、「資料請求」なのか「チャンネル登録」なのか最後まで誘導してあげる必要があります。
とはいえ、この辺りは専門的な知識や技術が必要になってくる場合もあるので、制作を依頼する際には考えをある程度明確にした上で、制作会社と相談しながら進めていければ良いと思います。
動画制作にかかる日数を把握しておく
これから動画コンテンツに力をいれていく、とお考えの企業様と私たちなど制作会社との間で、大きく感覚が隔たっているのは動画の完成までに要する期間です。撮影を要する動画の制作には、まず収録日に向けた前準備（プリプロダクション）のフェーズがあり、ここではロケハン、絵コンテの準備、出演者のスケジューリングなど、検討・確認・調整をさせていただくことになります。コンテンツの良し悪しはほぼこの期間の「微に入り細を穿つプラン」によって決まってくると言っても過言ではありません。
動画コンテンツの尺にもよりますが納得のいく動画を制作するには、少なくとも1カ月程度の前準備期間は確保したいところです。対して収録日はロケーションにもよりますが数日、編集などポストプロダクションと呼ばれるフェーズは2週間ほどが目安となります。
このように「撮る前に全てを（別プランも含めて）決めておき、撮影日はそれに従って動くだけ」というのが望ましい進め方になります。
制作費が高い？撮影したコンテンツの活用
一定の制作期間がどうしてもかかる、という事実から、結果として費用もそれなりかかってしまうということをご理解いただけると思います。ただ、一度動画をしっかり作ってしまえば、一つの目的だけでなく様々な用途で展開が可能です。会社案内動画を作れば、採用活動に同じ動画を活用できたり、自社製品・サービスの解説動画は営業ツールや社員教育に転用できたりもするでしょう。
公開先も自社サイトに始まり、各種SNS、サイネージなど、発信したいターゲットに合わせて組み合わせることができます。
また、一度完成してしまえば、例えば、次年度は動画の一部を再編集する、などの対応でゼロから撮影するよりは費用を抑えられる、ということもあります。
こうした動画コンテンツの柔軟な利用範囲を考えれば、費用対効果は決して悪くはないのではないかと思います。
動画の尺（長さ）はどのくらいが適当？
費用をかけるからには見応えのある仕上がりにしたい、という思いから動画は長くなる傾向にありますが、ターゲットが広く、潜在顧客に向けたものでYouTubeでの配信を想定した場合、視聴者にとって5分、10分は長く感じるものです。
ただ、すでにある程度の信頼を得ている取引先などにしっかりとした説明がしたいケースもあるかもしれません。
これは冒頭の方で説明させていただいた「どんな視聴者に届けたいか…」に大きく関わってくる事でもあります。製品の紹介を一方的に話してストレスの無い長さを想像してみてください。少し長くなるなら、場面転換など興味を惹きつける工夫が必要になるかもしれません。
「3分」「5分」という長さが短く感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、視聴者への配慮という観点から動画の尺もご検討ください。
動画公開後の管理
YouTubeへ公開すれば、標準機能であるYouTubeアナリティクスを利用して公開後の閲覧状況が把握できるようになります。総再生回数や高評価数というのも一つの指標として重要ではありますが、 先に設定したターゲット層に見合った結果がここで表示されるか確認しましょう。また、アップした各動画に対してユーザーがどの程度閲覧し、どのタイミングで離脱したか、なども確認することができますので結果を受けて、その後の動画制作を改善していくことができます。
さいごに
いかがでしたでしょうか？
動画によるPR施策をご検討の方が、まずは気になるところを解説させていただきました。動画はコンテンツそのものが人の心を動かすだけでなく、制作を通して、自社の考え方が見える形に整理されたり、その中で意外な発見があったり、という体験を伴い、それを通して社内の意識が一つに収斂されていくきっかけ作りにもなります。
決してハードルが低いとは言えない動画制作ですが本記事を参考にいただき、
ぜひチャレンジしてみてください。
映像ディレクター ／ S.K
